歩行リハビリテーションの質と診療報酬は機器選定で変わる

患者さまが日常生活の質(QOL)を取り戻していくうえで、歩行機能の回復は極めて重要な要素です。その後押しとなる歩行リハビリテーションの機器は、近年大きく進化しています。

 

電気刺激や筋電位の計測によって筋活動を確認しながら歩行訓練を進める機器、ロボット技術によって歩行時の動きをサポートする機器など、さまざまな選択肢が登場し、リハビリテーションのあり方も多様化しました。

 

しかし、先進的な機器であれば何でも良いというものでもありません。
最も大切なのは、どのような歩行リハビリテーションを提供したいのか、その機器によってどのような訓練や評価がしやすくなるのかを見極めること。

 

一方で、機器導入に際しては、医療機関として運営面を考慮するうえで、診療報酬における評価(算定)や位置づけも確認しておきたいところです。

 

今回は、歩行リハビリテーションを支援する機器にフォーカスし、機器選定のポイントと導入の後押しとなる「運動量増加機器加算」について整理してみます。

 

 

患者さまの状態や段階によって、必要な支援は変わる

歩行リハビリテーションでは、急性期から回復期、生活期まで、患者さまの状態や回復段階に合わせた適切な支援が必要です。

 

たとえば、発症後まもない段階では、筋活動を引き出すことや、筋肉の働きや反応を確認することが重要になる場面があります。
「CureWalk EMG (キュア ウォーク EMG)」のように、電気刺激による治療と筋電位の計測による客観的な評価を1台で実現できる機器は、こうした段階のリハビリテーションを支援する選択肢になります。

さらに回復が進み、より実際の歩行動作に近い訓練へ移行する段階では、足の振り出しや蹴り出しなど、歩行時の動きをサポートする機器が役立つ場面もあります。

 

「Physibo Gait (フィジボ ゲイト)」のように、ICTとロボット技術によって歩行動作を支援する機器は、回復期の歩行訓練を支える選択肢のひとつ。股関節の屈曲・伸展のサポート強度や、左右それぞれのアシストタイミングを調整できます。

訓練内容を“見える化”し、評価と次の計画につなげる

リハビリテーション機器の選定において重要なのは、「どんなリハビリテーションができるか」だけにとどまりません。その機器によって訓練内容をどう組み立てられるか、実施したリハビリテーションをどのように記録し、次の計画につなげられるかです。

 

たとえば、CureWalk EMGのように、治療と評価を1台でおこなえる機器であれば、筋活動の変化をグラフなどで確認しながら訓練内容を検討しやすくなります。

 

また、Physibo Gaitのように、歩行時の動きをサポートしながら計測結果や動画を確認できる機器であれば、患者さまと歩行訓練の内容を振り返ることができます。

 

 

計測データは歩行訓練ごとに蓄積され、過去のデータをグラフ、波形、動画などでわかりやすく表示して比較することが可能。歩行状態の変化を患者さまと一緒に確認でき、次の訓練にどう活かしていくかというイメージを共有しやすくなります。

 

こうした訓練中の記録や評価に基づいて細やかに訓練の負荷を調整できることは、リハビリテーションの質を高めることにつながります。
さらに、視覚的なデータとして保存できることで、医師、理学療法士、作業療法士などチーム内での情報共有も容易になり、患者さまの状態に合わせて計画を見直す材料として有効活用できます。
 

 

導入検討を強力に後押しする「運動量増加機器加算」

医療機関にとって、新しい機器の導入は設備投資(経営判断)となるため、質の高いリハビリテーションを提供できるかという側面に加え、診療報酬においてどのように評価(算定)されるかも、大きな判断材料になります。

 

ここで注目したいのが「運動量増加機器加算」です。
 

 

※加算の詳細については、厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」をご覧ください。

 

ただし、加算の対象となるのは、特定診療報酬算定医療機器として登録された「運動量増加機器」であること。

 

厚生労働省の「特定診療報酬算定医療機器の定義等について」では、運動量増加機器として、能動型展伸・屈伸回転運動装置、歩行神経筋電気刺激装置、能動型上肢用他動運動訓練装置などが示されています。

 

前出のPhysibo GaitやCureWalk EMGも対象製品に含まれます。
 

 

OG Wellness「運動量増加機器加算」の対象製品 ※一例

 

※運動量増加機器加算の対象機器については、お近くの弊社事業所、営業担当へお問い合わせください。

 

算定を確実にする、計画書とレセプトへの留意

運動量増加機器加算は、対象機器を導入すれば自動的に得られるものではありません。確実な算定の鍵を握るのは、「リハビリテーション計画書」と「実施記録」の整備です。

 

厚生労働省の診療報酬点数表では、医師・理学療法士・作業療法士が運動量増加機器を用いたリハビリテーション計画を策定したうえで、加算を算定するとされています。
計画書には、機器を用いる目的や対象となる運動機能障害、訓練内容、評価指標を整理しておく必要があり、レセプト上も、機器使用の有効性や継続の医学的必要性を記載する場面があります。

 

実務では、対象患者・施設基準・機器の適合・計画書と実施記録の整備を、院内の診療報酬担当・医事課とともに確認しておくと安心です。
算定要件は改定や通知で変わることもあるため、導入・運用時は最新の情報をあわせてご確認ください。

 

 

リハビリテーションの質と運営面が両立する機器選定を

歩行リハビリテーションの機器選定は、患者さまに「どのようなリハビリテーションを提供したいのか」という原点に立ち返り、その実現に必要な機能や活用方法を明らかにしていくプロセスです。
段階に応じた支援ができるか、訓練の負荷を細かく調整できるか、そして記録した内容を次の計画にどう活かせるか。ここまで見てきたように、機器の性能はそのままリハビリテーションの質に直結します。

 

そしてもう一つ見逃せないのが、その機器が診療報酬上どう評価されるかという視点です。
運動量増加機器加算の対象となる機器を選べば、提供したい訓練の質と、医療機関としての運営の安定を同時に満たせる可能性があります。逆に言えば、機器選定を性能や機能の比較だけで終わらせてしまうと、こうした制度上のメリットを取りこぼすことにもなりかねません。

 

機器の機能や価格だけでなく、診療報酬上の評価という視点も組み合わせて多角的に検討すること。この両面からのアプローチこそが、患者さまにとっても医療機関にとっても、最適な機器選択につながる近道となるはずです。
 

 

【出典】
厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」

• 診療報酬の算定方法の一部を改正する件(令和8年厚生労働省告示第69号)医科点数表
• 診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(令和8年3月5日保医発0305第6号)医科点数表
• 特定診療報酬算定医療機器の定義等について(令和8年3月5日保医発0305第3号)